おうちを買いたいなと思うけど、どうやって探せばいいのでしょうか?

①現状と比較してみましょう!

持家と賃貸では、何が違うのでしょうか?

一概にどちらが良いとは、言い切れません。それぞれのご家庭のご事情によって、ふさわしい探し方をしていただければと思います。

以下の表を参考に、家族会議を開いてお話してみてください。

持家と賃貸のメリット・デメリット

②イメージしてみましょう

戸建てかマンションか、どちらがよいのでしょうか?

今までお住まいになられた住宅環境や、お住まいについての憧れなど、皆さまそれぞれに想いがあると思います。戸建てとマンションでは、立地などで、お互いに相容れない条件となっていることがほとんどです。

例えば、ほとんどのマンションは、駅に近いところにありますが、戸建は駅からは少し離れます。また、ほとんどの戸建ては、駐車場がついておりますが、マンションは満車であったり、機械式でサイズが合わないケースも多々あります。

数え上げれば、きりがないですが、必ず、ご家庭によってどちらがメリットがでやすいかは、あると思います。

以下の表を参考に、よくお考えになっていただければ幸いです。

戸建てとマンションのメリット・デメリット

③購入予算を把握しましょう!

戸建て、マンションのイメージができれば、次は、「いくらの物件を探せばいいのか?」という疑問がでてきます。

目安となるのは、今のお家賃とご年収です。それぞれ逆算ができます。

今のお家賃と同じ支払いで、いくらくらい住宅ローンを借りれるのでしょう?今のお家賃と同じ額を払えるからといっても、住宅ローンには、上限があります。その上限は、ご年収によって決定されます。また、お車のローンなどをお支払い中の場合、その上限額が減る可能性もあります。

ご注意いただきたい点は、お住まいを購入の際には、物件価格以外に諸費用がかかります。多めに見積もって、物件価格の約10%くらいです。概算なのは、物件が決まってから見積もりを上げてその費用が確定するためです。諸費用もローンで借り入れることも可能です。その場合は、逆算で出した金額から諸費用分を引いた額がお探しする額となります。

物件価格がいくらのものを探せばいいか?

④上限額を目安に物件を探してみましょう!

上記で計算した上限額をもとに、スーモなどのポータルサイトで実際に物件を探してみましょう!

最近は、インターネットの情報が発達しており、写真などでおうちに居ながらにして、お部屋を確認できます。動画やYouTubeなどをアップしている業者さんもいらっしゃいます。グーグルマップで、ある程度の目星をつければ、場所もわかってしまいます。すごい時代ですね。

真剣に探しておられるお客さまは、不動産業者さんの営業マンより、物件のことはよくご存じです。しかし、どういった目安で探すかは、掲載されていないので、次の事項を参考にしていただければと存じます。


ア)住宅ローンの審査のポイント
・住宅ローンを借りる人や連帯債務者の今の債務状況と過去の返済実績⇒個人信用情報機関
・住宅ローンを借りる人の過去3か月の健康状態(団体信用生命保険)
・収入合算など

イ)現金の必要性
・フルローンでも、契約時には物件価格の約10%の現金が必要(交渉可)

ウ)住宅ローン減税
・住宅ローンを使って、ご自分が住むおうちを購入する方に対して、お支払いした所得税が現金で返ってくる制度
・要件は、築年数が、マンションだと25年以内戸建ては20年以内
・築年数がそれ以上であっても、「耐震基準適合証明書」や「既存住宅売買瑕疵責任保険」があれば、利用可能

エ)旧耐震基準・新耐震基準
1981年(昭和56年)6月1日以降に、建築確認申請許可が下りた新耐震基準とその日より前に申請許可が下りた旧耐震基準と呼ばれる建物の基準があります。
・新耐震基準では、それまでの耐震基準を厳しくして、震度5程度の中規模地震で、ほとんど損傷しないこと及び震度6、7クラスの地震で倒壊しないことが求められています。
・ここでご注意いただきたいのは、築年数が基準ではないことです。建物を建てる前に、お役所に予定建物の申請を出します。その申請が通れば、建築確認許可が下りますが、その日のことです。実際に、そこから建物を作って、完成するのは、マンションであれば規模にもよりますが、2~3年後、戸建てでも半年~1年後くらいです。
・一番の問題は、旧耐震基準の物件は、住宅ローンを取り扱えない金融機関が多いので、銀行をあまり選べないのが現状です。

オ)リフォーム・リノベーション済の物件
・古い物件の場合、リフォームやリノベーション済みの物件があります。その場合、不動産業者さんが売主であることがほとんどです。
・メリットは、リフォーム代がかからない、売主が「既存住宅売買瑕疵責任保険」に加入していると、築年数関係なく、住宅ローン減税の対象となる雨漏りなどの契約不適合責任を2年間は問えるなどです。
・デメリットは、旧耐震の建物が多いので、上記のように住宅ローンを取り扱えない金融機関が多いことです。

色んな目安を整理して、実際に物件を探してみましょう!